クレセンスについて

Cresence クレセンス あなたの暮らしにエッセンスを。

クレセンスとは

クレセンスとは、クレディセゾンがご提供する、毎日の暮らしを豊かに、そして安心して過ごせるためのヒントをご案内するWebマガジンです。
毎日の暮らしを楽しく、そして賢く過ごしていただくための情報をお届けします。
各カテゴリからお求めの記事をお探しのうえ、クレセンスをお楽しみください。

本サイトのご利用にあたってクレセンス利用規約

第1条(目的)
クレセンスサービス利用規約(以下「本規約」といいます。)は、株式会社クレディセゾン(以下「当社」といいます。)が提供する情報提供サービス「クレセンス」(以下「本サービス」といいます。)の利用条件を定めるものです。

第2条(本サービスの利用)
本サービスの利用者(以下「利用者」といいます。)は、あらかじめ本規約に同意の上、本サービスを利用するものとします。

第3条(環境)
1.利用者は、自己の責任と負担において、本サービスを利用するために必要な端末、通信機器、ソフトウェア及びインターネット接続契約等を準備し、利用するものとします。
2.利用者は、自己の利用環境に応じて、コンピューター・ウィルスの感染の防止、不正アクセス及び情報漏洩の防止等の対策を講じるものとし、本サービスの利用に起因して、利用環境の故障等が生じたことによる利用者の損害について、当社は一切の責任を負いません。

第4条(禁止事項)
利用者は、本サービスの利用に関し、以下の行為をしてはならないものとします。
(1)当社又は第三者の著作権その他の知的財産権、保護される法的権利、財産等を侵害し、又は侵害するおそれのある行為
(2)公序良俗に反する行為、又はそのおそれのある行為
(3)法令に違反する行為、又はそのおそれのある行為
(4)当社のネットワーク又はシステム等に不正アクセスし、又はそれを試みる行為
(5)当社のネットワーク又はシステム等にコンピューターウィルスその他の有害なコンピュータープログラムを送信若しくは書き込む行為又はそれらを試みる行為
(6)本サービスの運営を妨げる行為又はそのおそれのある行為
(7)本サービス、本サービスで紹介されているサービス若しくは商品の信用を毀損する行為又はそのおそれのある行為
(8)その他当社が不適切と判断する行為

第5条(知的財産権等)
1.本サービスにおいて、当社が提供するコンテンツの著作権、商標権その他知的財産権は、当社又は当該権利を有する第三者に帰属するものとします。
2.利用者は、本サービスを通じて提供されるいかなるコンテンツも、著作権法で定める利用者の私的な使用の範囲を超えて、複製、販売、出版、公開その他いかなる方法においても使用することはできず、また、第三者をして同様の行為をしてはならないものとします。

第6条(本サービスの変更、追加及び廃止)
当社は、あらかじめ利用者に通知することなく、いつでも本サービスの全部又は一部の変更、追加及び中止をすることができるものとします。

第7条(免責事項)
1.当社は、本サービスにおいて提供するすべての情報等の正確性、確実性、適法性、妥当性、有効性、特定の目的の適合性、継続性その他について、いかなる保証も行わないものとします。また、本サービスで提供した情報については、利用者の判断及び責任において利用するものとします。
2.当社の責めによらない、通信機器、端末等の障害若しくは回線の不通等により、本サービスの利用ができなかった場合、又は、当社が送信した情報に誤り、脱落が生じた場合、そのために生じた損害について、当社は一切の責任を負わないものとします。
3.本サービスから他のウェブサイトへのリンク又は他のウェブサイトから本サービスへのリンクが提供されている場合でも、当社は、本サービス以外のウェブサイト及びそこから得られる情報に関していかなる理由に基づいても一切の責任を負わないものとします。
4.当社が、本サービスのウェブページ上に第三者が提供する広告を掲載する場合、当該広告は、当該第三者の責任で掲載されるものであり、当社は、一切の責任を負いません。
5.当社は、本サービスの提供の遅滞、変更、中断、中止、停止及び廃止に関連して利用者が被ったいかなる損害についても、一切の責任を負わないものとします。

第8条(損害賠償)
1.利用者は、本規約に違反して当社又は第三者に損害を与えた場合には、当該損害を賠償する責任を負うものとします。
2.利用者は、本サービスの利用とその結果について責任を負い、本サービスの利用に関して自己の責めに帰すべき事由により第三者に損害を与えた場合、自己の責任と費用負担でこれを解決するものとし、当社にいかなる迷惑もかけないものとします。

第9条(規約の改定)
当社は、本規約を随時改定することができるものとします。その場合、改定後の本規約を本サービスを提供するウェブサイト上での告知その他当社が適当と認める方法により告知するものといたします。また、改定の効力は、掲載が完了した時点で生じるものとします。

第10条(準拠法)
本規約の成立、効力、その他一切の事項に関しては、日本法が適用されるものとします。

第11条(合意管轄裁判所)
本規約又は本サービスに関連して生じた紛争については、東京簡易裁判所又は東京地方裁判所を第一審の専属的合意管轄とする。