ヘルスケア

2017/06/09

手術をしたらいくらかかる?がん、心疾患、脳疾患にかかるコストを確認!

がん、心疾患、脳疾患にかかるコスト-クレセンス

日本人の死因の上位を占めるがん(悪性新生物)、心筋梗塞などの心疾患、脳梗塞などの脳疾患は、命に関わる大病です。がんは日本人の死因第一位、心疾患と脳疾患は突然発症し、即入院、手術となることが多い怖い病気。発症時の入院・手術だけでなく、長い治療・通院期間が必要になることが多い病気でもあり、かかったときのコストを知っておくことはもちろん、加入している保険の保障内容を確認しておくことが大切です。誰もが発症する可能性があるので、しっかり把握しておきましょう。

平均入院日数、費用はどのくらい?

 
がん、心疾患、脳疾患は、進行の程度や回復のスピード、差額ベット代などにより、入院日数と費用はさまざまです。あくまで目安となりますが、平均入院日数や自己負担額を算出したデータをご紹介します。自己負担額は、3割負担で概算しています。

平均入院日数と平均費用
  
※平均入院日数は「厚生労働省 患者調査(平成26年)」より抜粋、平均費用は「公益社団法人全日本病院協会HP」より抜粋。「−」はデータなし。
 
脳疾患の入院の場合、がんや心疾患に比較して約90日と入院日数が長く、それにともなって費用も高くなっているのがわかりますが、これは脳疾患の場合はリハビリに時間がかかる場合が多いため。また、心筋梗塞など高血圧性心疾患は、費用が約200万円と高額になっていますが、心疾患の手術は高度な技術が必要な上、さまざまな検査を行うためです。がんは胃がん、結腸・直腸がん、肝臓がんなどに比べて乳がんの入院日数が少なくなっていますが、乳がんは比較的初期の段階で発見されることが多いため。がんは進行が進んでいるほど、入院日数と費用が増えます。
また、この表は病院に支払う費用のみの算出です。入院に伴うこまごまとした費用(例えば病院までのタクシー代、外食費、タオルや着替えなどの衣料費)は自分の家計から出さなくてはならないため、実際の出費はさらにかさむことが予想されます。
 
「いざという時の入院費用まとめ」記事でも紹介しましたが、自己負担額すべてを支払う必要があるわけではありません。公的医療保険の「高額療養費制度」を利用することで、決められた1ヵ月あたりの自己負担額限度額を超えた分は、支給(還付)されます。あらかじめ入院・手術の日程がわかっているがんの場合は入院前に、急な入院・手術となる心疾患・脳疾患の場合は入院中に家族が、「限度額適用認定証」の交付を受けて病院に提出すれば、窓口での支払いは自己負担額が上限となります。
しかし、外食費、交通費、衣料費などは、「高額療養費制度」の対象にはなりません。医療費の支払いのうえに、これらを自己負担すると、一時的に資金が足りなくなることもあるかもしれません。そんなときは、カードローンの活用も一考を。収入証明不要で、即日融資となるカードローンならば、急な資金不足にも対応できます。

入院資金を準備して、心置きなく治療に専念。
 
 

入院・手術は、治療の第一歩。長く続く通院治療に備えよう!

通院治療への備え 
がん、心疾患、脳疾患の大病は、入院・手術はあくまで治療の第一段階です。退院後に長期に渡って薬を飲み続けたり、定期検査を受けて経過を観察したり、通院治療を受けたりすることになります。
 
がんの場合は、通院または入院で数回にわたって抗癌剤治療を受けるケースがほとんどです。抗がん剤治療は、年間数10万円になることもあります。
心疾患の場合は、心臓からの血液の流れを良くするために、血液をサラサラにする薬などの投薬治療を長く受けることになり、場合によっては一生飲み続けることも。薬代だけで月に15,000円ほどかかることもあります。
脳疾患は体や脳にダメージを受けることが多く、リハビリに長い時間がかかります。長期に渡って仕事を休むリスクがあり、場合によっては家をバリアフリー対応にしなくてはならないかもしれません。
 
気をつけなくてはならないのは、これらの疾患を発症した場合は民間の医療保険を利用する方が多いと思いますが、適用は入院・手術のみを対象とした医療保険や、通院はごく限られたケースのみ適用している医療保険が多いこと。その後の通院にかかる費用までカバーしていない場合は、保険に頼らずに治療費を用意しなければなりません。自分が加入している医療保険がどこまでカバーしているか、適用日数や期間はどれくらいか、保険について一度確認してみましょう。保障が足りないと感じたら、保険の見直しも必要です。

入院だけでなく、通院の保障があれば安心! 
 
 

医療費控除、医療保険を受け取るタイミングは?

医療費控除、医療保険を受け取るタイミング
 
退院後の医療費がかさんだ場合、年間10万円以上になれば、確定申告で申請することにより、医療費控除が受けられます。しかし、控除額が還付されるタイミングは年間の医療費が確定した後なので、すべて支払った後の還付となります。民間の医療保険も、手術の有無や入院日数が確定してからの事後精算となる場合がほとんどです。収入(還付)の予定があるものの、支払いのタイミングによっては資金が不足することもあるかもしれません。
そんなときは、緊急避難的にカードローンなどを検討しましょう。返済の期間や毎月の返済額を無理のない範囲で決めることができるので、収入(還付)の予定に合わせて返済計画を立てることができます。
 
予定に合わせて、無理のない返済をシミュレーション!

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